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総量規制外カードローンで審査甘い銀行や消費者金融はある?

 2021/03/02 カードローン   137 Views

カードローンを利用している人のなかには、総量規制で設けられた年収の3分の1以上の借入をしている人もいるでしょう。

そういった人は、「総量規制対象外の審査の甘いカードローンというのはないのか?」などとつい考えてしまうものです。

ところが、総量規制対象外であって審査が甘いカードローンというのは存在しません。
今の借金をどうにかして解決する方向で考えましょう。

総量規制はどのように適用される?

総量規制とは

カードローンについて調べていると、「総量規制」という言葉が目につくでしょう。
これは貸金業法という法律に定められている規定で、「利用者の年収の3分の1以上の融資を禁じる」という規制です。

年収が300万円の人は、貸金業者からは100万円までしか借りることができません。

これは1社からだけでなく、複数社から借入しているときには、それらを合算した金額に対して適用されます。

年収が300万円の人がアコムから50万円、プロミスから30万円借入しているとき、もう1社に申し込みすると20万円までしか借りることができません。

これは利用者の借りすぎ、業者の貸し過ぎを防ぐための法律で、かなり厳しく適用されます。
違反すると業者には行政処分が下ることになっており、最悪では業務停止命令を受けることになります。

そのため、貸金業者は大手も中小でも総量規制は遵守しています。

とはいえ、すべての金融機関に対して総量規制が適用されるわけではありません。

【総量規制の対象となる金融機関】

・消費者金融(アコム、アイフル、プロミスなど)

・信販会社のキャッシング枠(ライフカード、三菱UFJニコスなど)

・クレジットカードのキャッシング枠(セゾンカード、アメリカン・エキスプレス・カードなど)

注意したいのは、クレジットカードなどのショッピングについては総量規制の対象とはならないという点です。

あくまで、お金を借入する枠であるキャッシング枠が総量規制の対象です。

【総量規制の対象外となる借入】

・銀行のカードローン

・信用組合、信用金庫の借入

・労働金庫、JA全農などからの借入

貸金業者とは、財務局または都道府県に登録している業者のことで、銀行や信用組合などは貸金業法が適用されません。
そのため、これらの金融機関は総量規制の対象外です。

総量規制の例外

総量規制はさらに、貸金業者からの借入であっても「例外」として借入できるケースが定められています。

【総量規制の例外貸付】

・おまとめローン、乗り換えローン

・個人事業主としての借入

・緊急の医療費の支払いのための借入

・債務者が一方的に有利となる借り換え

例外となる借入では、総量規制の借入金の計算には含まれますが、年収の3分の1を超える借入でもあっても審査に通過できれば例外的に借入できます。

たとえば、年収300万円の人がすでに100万円を貸金業者から借入しているとき、どうしても入院しなければならず、入院費の支払いに困っているというときには借入することができます。

この入院費が20万円のとき、合算で120万円を借りることができます。
こういった例外的な借入をした場合には、借入額が年収の3分の1を下回らないと新たな借入はできません。

覚えておきたいのは「おまとめローン」も総量規制の例外貸付という点です。

貸金業者からの借入とクレジットカードのリボ払い、銀行のカードローンを1つのおまとめローンにまとめたいというとき、まとめた金額が年収の3分の1を超えていても、借入することが可能です。

この場合も、借入額が年収の3分の1と下回らないと新たに借りることができません。

総量規制の除外貸付

また、総量規制の「除外」とする貸付もあります。

この場合は「除外」されますので、例外貸付のように借入額が年収の3分の1を下回らないと新たに借入できないということにはなりません。

そもそも最初から「総量規制の計算に入れない」借入が除外貸付です。

【総量規制の除外貸付】

・住宅購入目的の借入、住宅リフォーム目的の借入

・高額医療費の支払いのための借入

・有価証券を担保にした借入や不動産を担保にした借入

・不動産の売却資金によって返済が可能になる借入

・住宅ローン、つなぎ融資、自動車ローン、教育ローン

良くある実例が住宅ローン自動車ローンです。

貸金業者からすでに年収の3分の1を超える借入があっても、法律上は住宅ローンや自動車ローンに申し込むことができます。

後は業者の審査次第です。

また、不動産を担保として融資を申し込む分には、除外貸付として年収の3分の1以上を借入することができます。

金融機関とすると、もし借り主が返済できなくなって債務不履行という事態になったら不動産の売却によって資金を回収することができるからです。

なぜ総量規制があるのか

総量規制には例外や除外にあたる貸付があります。
そのような「抜け道」を設けるくらいなら、最初から不要なのではないかと考える人もいるでしょう。

総量規制は、実は「利用者を制限するため」の規制ではなく、「利用者の生活を守るため」に制定された制度です。

規制とは言っていますが、主に貸金業者の貸し過ぎのほうを問題視して制定された法律です。

総量規制が制定される以前は、「金融業者による貸し過ぎ」が社会問題化していました。

利用者の返済能力を超える貸付が公然と行われていて、それによる多重債務に陥る人が増加し、自己破産者や夜逃げ、自殺など「生活が破綻してしまった人」が後を絶たなかったことがあります。

これが深刻な社会問題として扱われたため、総量規制の法律が設けられたという経緯があります。

貸金業者に対して、申込時に利用者の借入状況を個人信用情報機関から入手して、借りすぎていないかをチェックすることが義務付けられました。

守らない業者に対して厳しい措置がくだされることとなり、多重債務問題はいったん落ち着いたと言われています。

総量規制外の「審査の甘い」カードローンがない理由

1.銀行カードローンは審査が厳しい

総量規制外のカードローンの代表が銀行のカードローンです。

総量規制が定められているのは貸金業法ですが、銀行への適用法は銀行法ですので、そういう意味では「年収の3分の1以上の借入」ができることになります。

ところが、銀行のカードローンは審査が厳し目というデメリットがあります。

また、銀行は金融庁から過剰融資を指摘されたことから、自主規制を敷いて「年収に見合わない融資をしない」ことにしています。

実際に2018年に金融庁が実施した調査によると、全体のうち9割の銀行が自主的に融資限度額を設定しています。

銀行のカードローンは、確かに総量規制外ですが、審査は決して甘くないどころか、逆に厳し目で借入額も制限されています。

2.他社借入については隠し立てはできない

総量規制外のカードローンを探している人は、すでに総量規制に抵触している人が多いでしょう。

すでに年収の3分の1を超える借入をしているとき、カードローンの審査に通りたい気持ちから「嘘の借入額」を申告して申し込む人もいますが、こういった虚偽進行はすぐに発覚してしまいます。

消費者金融や銀行は、カードローンの審査では申込者の信用情報を調査します。

個人信用情報機関には、申込者の金融履歴に関する情報がすべて保管されているので、審査する側には借入の件数や金額は必ずわかってしまいます。

他社借入を偽って申し込んでも、総量規制に抵触していることが発覚したらその場で審査落ちとなります。

3.審査基準が緩い・無担保で合法のローンは存在しない

審査基準が緩めのカードローンは確かにないわけではありませんが、審査基準が緩めであって無担保で、しかも合法のローンというのは存在しません。

もし、審査基準が緩め・甘いローンで、しかも総量規制が適用されないローンがあったら、それは「闇金」しかありません。

正規の業者なら、無担保で審査基準が緩めのローンもありますが、総量規制の適用から免れることはありません。

正規の業者は無担保で貸すからには、しっかりと審査はしますし、申込者が総量規制に抵触していないかどうかはチェックします。

もし、担保を用意できるのであれば話は変わってきますが、一般的に無担保のカードローンなら「銀行は審査が厳し目、消費者金融は総量規制の対象」という縛りからの抜け道はありません。

総量規制外のカードローンで借りる方法

大手なら

もし、総量規制外のカードローンを利用したいなら、総量規制の例外貸付の「おまとめローン」を利用するのが最適でしょう。

おまとめローンは総量規制の対象にならないだけでなく、複数の借入がある人向けに設計されたローン商品であるため、他の借入方法よりも審査に通りやすい傾向があります。

おまとめローンは法律上「顧客に一方的に有利となる借り換え」「借入残高を段階的に減少させるための借り換え」という位置づけで、通常のカードローンとは違う基準で審査します。

1.アイフル

アイフルでは借り換えに特化したおまとめローンとして、「かりかえMAX」というローン商品を取り扱っています。

かりかえMAXは即日融資にも対応しているので、借入を急いでいる人に向いています。

24時間365日いつでもWebから申し込みできて、来店の手間のかかりません。

・アイフル「かりかえMAX」の商品概要

金利 3.0%~17.5%
借入限度額 800万円
審査時間 最短30分
融資スピード 最短60分

Webで申し込みした後にオペレーターに連絡して総量規制以上の借入をしたいと伝えれば、すぐに「おまとめローン」の申し込みとして対応してもらえます。

2.プロミス

プロミスも「おまとめローン」を提供しています。

公式サイトには以下のような記述があります。

「こんな方におすすめ

・貸金業者からの複数ローンをお借入れのお客さま

・総量規制における年収3分の1を超えるお借入れがあるお客さま」

このような記載からも、総量規制外の融資に積極的な姿勢がうかがえます。

・プロミス「おまとめローン」の商品概要

金利 6.3%~17.8%
借入限度額 300万円
審査時間 最短30分
融資スピード 最短60分

現在借入しているローンよりも低い金利で借り換えできて、返済が毎月1回となり、返済の管理がしやすくなることも、公式サイトでアピールしています。

3.アコム

アコムも「借換え専用ローン」という名称のおまとめローンを提供しており、これも「顧客に一方的に有利になる借換え」として総量規制以上に借入することが可能です。

・アコムの「借換え専用ローン」の商品概要

金利 7.7%~18.0%
借入限度額 300万円
審査時間 最短30分
融資スピード 最短60分

申し込みは店頭または自動契約機のみで、Webからの申し込みはできないので注意しましょう。

個人事業主なら

個人事業主の場合、個人消費者としてでなく「事業者」として借入するときには総量規制の対象外となります。

個人消費者として申し込むカードローンには資金使途として「事業性資金を除く」という条件がありますが、この逆で、事業性資金を借入するという場合には総量規制には抵触しません。

いわゆる「ビジネスローン」というローン商品で、多くの銀行や信販会社、専門のローン会社が提供しています。

金融庁のホームページには以下のような記述があります。

「個人事業者が事業資金等の借入のため、事業・収支・資金計画を提出し、返済能力があると認められる場合には、上限金額に特段の制約なく、借入れ可能。」

利用目的は以下のような事業に使う資金である必要があります。

・運転資金

・設備資金

・決済資金

・従業員の賃金

・企業資金

とはいえ、個人消費者の場合にはプライベートと仕事の切り分けが曖昧であることもあるでしょう。

運転資金として仕事用の物品購入や公共料金の支払いなどを借入する分には、「事業性資金」として認められることがあります。

また、「借入資金の一部を生活資金に使える」商品もあるので良く調べてみましょう。

配偶者貸付を使う

総量規制の対象外のローンとして、「配偶者貸付」というものがあります。

これは夫婦の合算年収の3分の1まで融資を受けられるという制度で、配偶者の年収が300万円であれば、収入のない専業主婦でも100万円まで融資を受けることができます。

契約には以下のような書類が必要になるので、事前に用意しておきましょう。

・住民票など夫婦関係を証明する公的書類

・配偶者の収入証明書

・配偶者の同意書

基本的には、配偶者の同意なしに融資は受けることができません。

自分名義で借入をするなら、配偶者の同意を必要としないローンを選択しなければなりません。

【配偶者貸付に対応しているカードローン】

カードローン 配偶者の同意 金利 借入上限額
ペルーナノーティス 必要 4.5%~18.0% 300万円
レディースフタバ 必要 14.959%~17.950% 300万円
楽天銀行スーパーローン 不要 1.9%~14.5% 300万円

銀行のカードローンではほぼ無理

銀行のカードローンには総量規制は適用されません。

銀行は「銀行法」という別の法律にのっとって貸付を行っているため、総量規制対象外です。

日本貸金業協会の公式ホームページにも以下のような記載があります。

「総量規制は、貸金業者からの借入れを対象としていますので、貸金業者に該当しない銀行、信用金庫、信用組合、労働金庫などのからの借入れは、貸金業法の規制(総量規制)の対象外となっています。」

ところが、銀行のカードローンから総量規制以上の貸付が実施されることは、ほぼありません。
銀行は金融庁から自主規制を命じられており、年収の3分の1を超える融資に消極的になっています。

2017年9月14日の毎日新聞に以下のような記事が掲載されました。

「全国銀行協会は、14日の定例会見で、過剰融資が問題となっている銀行カードローンについて、借り手の多重債務が問題化しないよう実態把握を進め、改善の努力を重ねたいと述べ、自主規制の取り組みをさらに強化する方針を示した。」

総量規制対象外のカードローンとはいっても、このような方針の銀行のカードローンの審査に、すでに借入額が年収に見合わない額に達している人が通るのは困難でしょう。

審査ハードルの低さ重視なら中小の業者へ

すでに多額の借入があり、「総量規制の対象外で審査の甘いカードローンはないか」と探している状態なら、「問題のある人にも貸す」実績のある中小の消費者金融にあたってみましょう。

中小の消費者金融は、大手に比較して審査の基準が緩めになっています。大手では断られるような人にも貸すことで、大手との差別化を図っているというのが中小の消費者金融です。

1.セントラル

四国や中国地方、関東地方に自動契約機を設置している業者で、審査ハードルの低い中小の消費者金融として知られるのがセントラルです。

まずはここが第一候補となる人は多いでしょう。

金利 ~18.0%
限度額 1万円~300万円
融資スピード 最短即日
申込条件 20歳以上で定期的な収入があること

2.AZ

かなり審査ハードルが低いことで知られるのが「AZ」です。

個人信用情報で「ブラックリストに入っている」人でも返済能力次第で契約すると評価されています。

金利 ~18.0%
限度額 1万円~300万円
融資スピード 最短即日
申込条件 20歳以上で定期的な収入があること

3.アムザ

ネット情報で評判が高い業者に「アムザ」があります。

一時期、普通の業者からは借りられない属性の人の申し込みが殺到したこともあります。

2017年に開業したばかりの業者ですが、かなり審査ハードルが低いと評価されています。

金利 ~20.0%
限度額 1万円~100万円
融資スピード 最短即日
申込条件 20歳以上で定期的な収入があること

4.エイワ

少額融資が前提ですが、「エイワ」は昔ながらの中小業者として確かな評価を受けています。

契約では来店が必須ですが、審査ハードルが低いことで知られています。

金利 ~20.0%
限度額 50万円まで
融資スピード 最短即日
申込条件 20歳以上で定期的な収入があること

債務整理も検討しよう

債務整理とは

もし、総量規制いっぱいに借入しており、総量規制の例外や除外にあたる条件にも該当しないとき、まず検討すべきなのはおまとめローンや借り換えローンなどです。

さらに、そういったローンの審査にも通れないとなると、残るのは債務整理でしょう。

カードローンやリボ払いの使いすぎによる返済トラブルで良く使われる方法が任意整理と呼ばれる手続きです。

これは、司法書士や弁護士などの専門家に依頼して、借金の返済について借入先と交渉し、原則的に「今後の金利をゼロにしてもらって、残った借入金を分割で返済する」ことを約束する方法です。

法律の専門家に依頼するとそれなりに経費はかかりますが、多くのケースで、「将来的に発生する利息」に比較すると安くあがります。

ネットの口コミ情報を総合すると、おおよそ6万円から7万円程度が経費の相場です。

任意整理の手続きが始まれば借入先からの請求が止まり、話し合いがまとまるまで返済する必要もなくなります。

5年間のブラックリスト入りは避けられませんが、借金の返済に限界を感じているなら、検討する価値があります。

事情によっては行政の貸付制度も

事情によっては、行政の貸付制度を利用できる場合もあります。

通常、自治体などからの貸付制度は「民間からの借入のある人」には利用できません。
行政からの借入は税金ですので、税金を「民間の金融機関への返済」に使うことができないからです。

実際に、生活に困っているときには消費者金融や銀行ではなく、まずは行政の貸付制度を検討したほうが返済も楽な借入ができるケースが多く、「消費者金融から借りるくらいなら、最初から制度を使ったほうが良かった」となることは非常に多いことが報告されています。

とはいえ、生活に困窮するほどの状況であるときには、民間金融機関からの借入があても、「生活福祉資金貸付制度」が利用できることがあります。

以下のようなケースに該当するとき、生活福祉資金貸付制度の対象となることがあります。

・新型コロナウィルス感染症のための生活困窮者

・一時的な支援によって生活を立て直せると見込める場合

・福祉費用を必要とする場合

・教育費用を必要とする場合

行政の貸付制度は手続きが複雑で時間もかかりますが、「生活に困っていて、お金が必要」という確かな理由があれば利用できることがあります。

良く調べて検討してみましょう。

まずは「法テラス」に行ってみよう

「総量規制対象外の審査の甘いカードローンはないのか」と探すという程度に借金の返済に困っている場合には、行政の貸付制度を検討してみたり、法律の専門家に依頼して債務整理を検討したりといった何らかの措置が必要です。

ただ、「何をどうやったら良いか分からない」「まずどこにどういう話をしたらいいのか」と思う人が多いでしょう。そういったときに役立つのが「法テラス」という組織です。

法テラスは、国が設立した法律相談所で、多くの場合無料で様々な法律相談を受けることができます。

法テラスは一般の法律事務所に依頼するよりも費用が安く済みますし、報酬を一時的に立て替えてもらうことも可能です。

法テラスでは、「借金の整理について相談したい」「多重債務状態でどうにもならない」といった案件については、相談した弁護士がそのまま担当弁護士になってもらえます。

相談したその日か翌日には「受任通知書」を消費者金融などの債権者に発送するので、借金の取り立てもピタリと止まります。

そこから余裕を持って今後のことも考えることができるようになります。

「お金がないから借りる」ではなく、「今までの借金を整理する」という方向へシフトさせるほうが将来が見えてきます。

総量規制外カードローンで審査甘い銀行や消費者金融はある?まとめ

総量規制対象外のカードローンで審査が甘いというのは存在しません。

あっても闇金で、決して手を出さないようにしましょう。

そういったカードローンを探しているというような状態なら、おまとめローンに申し込むか、債務整理を検討しましょう。

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ライター紹介

森本 陽子

森本 陽子

2級ファイナンシャル・プランニング技能士(個人資産相談業務)AFP認定者。自身の経験や知識を活かし、複雑なお金の仕組みや知識をわかりやすく解説しておりツイッターでの有益な呟きにも注目。FP森本陽子の詳細プロフィール

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