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カードローンの審査に通らない理由と審査通過の対策

 2020/08/04 カードローン   6,779 Views

カードローンの審査は、消費者金融業者ではあっけないほど簡単に終わります。
すんなり行ける場合は良いですが、審査に通らない場合でも、あまりにも簡単に審査を打ち切られて終わってしまいます。

また、審査落ちしたときに、どうして落ちたのかという理由を教えてもらうことはできません。
各金融機関で審査の基準は秘匿性の高い情報であるため、審査落ちした人への理由の説明は省かれます。

カードローンの審査に通らない理由は、収入が低いとか雇用形態だけではありません。
その他にも様々な理由で審査は否決されます。

カードローンの審査に通らない理由

収入や仕事が不安定

カードローンの申込条件として、必ず表示されているのが「安定した収入があること」という内容です。
審査落ちする要因として良く取り上げられるのは、この収入の安定性です。

安定収入というのは、労働による対価としての収入が毎月1回の頻度で継続的に入ってくることを意味します。
そのため、たとえば歩合給や日雇い給のような方法で賃金をもらっている人は安定性はないとみなされます。

また、継続かつ安定的と認められる収入かどうか判断が難しい職種もあります。

代表的なのは自営業者やSOHOワーカーです。
こういった職種の人は営んでいる事業が景気の動向に左右されやすく、しかも事業も小規模であるため、売上の変動がそのまま収入に直結します。
一時的に利益が黒字でも、いきなり赤字に転落しがちです。

また、会社に勤めているというケースでも、勤続年数が極端に短い場合には、審査落ちすることがあります。
カードローンの申込条件には「1年以上勤務していること」などといった年数を明確に表示しているところはありませんが、実際には1年以上の勤務実績は欲しいところです。

特に、銀行のカードローンでは勤続年数1年未満だと審査には通りにくい傾向があります。

個人信用情報に問題あり

個人の金融の利用については、履歴が個人信用情報機関に登録されています。
いつどの金融機関と契約したのか、借入限度額はいくらか、実際にいくら借入したか、返済は滞りなく進んでいるかなどといった情報は、カードローンの審査では必ず閲覧されます。

このとき、たとえば返済を滞納した記録が信用情報機関に登録されていると、カードローンの審査には通りにくくなります。

「返済の滞納」と言っても、1日や2日程度遅れたくらいではそれほど問題視されません。
返済が止まって、3ヶ月または61日以上その状態が継続すると、信用情報機関には「金融事故情報」として登録されてしまいます。
こうなると、新たなローンの契約を結ぶことは困難です。

個人信用情報としては、たとえば自己破産や個人再生などの債務整理や保証会社による代位弁済などもありますが、それ以外にも注意すべきものがあります。

良くあるケースのひとつが、携帯電話やスマートフォンの利用代金の支払いの遅れです。
こういった端末の利用料金には、本体の購入代金の分割払いが上乗せされています。利用料金を滞納すると、分割払いの滞納として信用情報機関に登録されてしまいます。
若い人に多いパターンと言われており、注意が必要です。

他社債務が多い

他社・他行からの債務があって、すでに年収の3分の1を超える借入残高があると、総量規制超えとしてカードローンの審査に通らない可能性が高くなります。
特に、消費者金融業者のカードローンでは困難でしょう。

年収が300万円であれば、100万円を超える借入は法律上できません。
銀行には銀行法が適用されるため、貸金業法の規制である総量規制は関係ありませんが、2018年以降は過剰融資の抑制を目的に、自主規制として総量規制を取り入れています。

また、申込時点で収入と支払いのバランスを欠いていると判断されると、カードローンの審査には通りにくくなります。ローンの返済では「返済比率」という数字が用いられます。

返済比率=年間返済額÷年収×100

このときの「年間返済額」には、本来は銀行や消費者金融業者のカードローンとは無関係な住宅ローンなども含みます。

もし、年収が300万円あって、マイカーローンで年間60万円を返済しており、クレジットカードのキャッシング枠で30万円を借りているとき返済比率は30%です。

返済比率は30%程度が限界とされており、これを超えると借入に対する負担が増してきます。
もし、返済比率が40%を超えていると、カードローンの申し込みでは困難が生じるでしょう。

他社の申し込み情報に問題がある

カードローンの審査落ちの要因として多いとされているのが「申し込み情報に問題がある」というケースです。

収入や他社借入で問題はなくても、申し込みしている状況によって審査に困難が生じるものです。

良くあるケースは「多重申込」です。
短期間に複数のカードローンに申し込みすると、それだけで審査に通らなくなることがあります。

・直近1ヶ月以内に続けて3社以上に申し込んだ。

・直近3ヶ月以内に4社以上に申し込んだ。

こういったケースでは高確率でカードローンの審査には通りません。

このように短期間に申し込みを繰り返す人は、いわゆる「金融リテラシー」が低い、または資金繰りにかなり厳しい人であると判断されてしまい、こういった人にお金を貸しても返済遅延されるだろうとカードローン会社は判断します。

その他「低金利のカードローンにばかり申し込みをする」というのも、審査では不利になります。

消費者金融業者の多くは上限金利18%、銀行は14%前後で、低金利なのは明らかに銀行のカードローンです。
だからといって、銀行のカードローンに申し込んで否決されたからすぐに他行に申し込むと、常に難易度の高い審査を続けて受けることになるので、審査が通りにくくなります。

「ローンで審査落ちした」ことも個人信用情報機関に登録されます。
銀行のカードローンに立て続けに落ちた後に、消費者金融業者に申し込んでも、ローン審査に落ち続けていることがマイナスに働く可能性があります。

他社の返済の仕方に問題がある

ローンやクレジットの利用をしていて返済・支払の遅延の回数が多い人は、カードローンの審査に通りにくくなります。

返済の遅延というのは、契約した毎月の支払日に返済せずに、返済日を送らせて返済することを指します。
返済は続けているし、カードが利用停止になったり、強制解約にあったりしていなくても、クレジット会社や消費者金融との約束を守っていない時点で契約違反であって、違反した人への金融業界からの信用は損なわれています。

返済遅延といっても、人間誰しも「うっかり忘れる」「勘違いしてしまう」といったミスはあるので、1回遅れた程度では大きな問題とはなりません。
ただし、金融業界では1日でも遅れると必ず連絡が来る業者もいますし「いつまでに支払えるのか」という確約を取ってきます。

うっかりミスも、何度も続くと意味合いが違ってきます。
何度も繰り返し返済が遅れると、業者はそのたびに催促しているので、単なるミスでは済ますことができなくなります。

返済遅延という情報は、業者やクレジット会社を通じて信用情報機関に通知されます。
他社に申し込んだときに、情報照会すれば返済遅延を繰り返している事実は発覚します。そうなると、信用力の足りない人と認定されてしまいます。

カードローンの審査に落ちる人の特徴

安定した収入がない

カードローンの審査に落ちる人の特徴で良く挙げられるのが、安定した収入がないことです。
カードローンは借りたお金を毎月返済していくことが条件となるため、安定した返済の財源となる収入が安定していない人に、カードローン会社はお金を貸すことができません。

カードローンを提供する会社が言う「安定した収入」とは「毎月1回継続的に安定して一定額の収入が入ってくること」です。
この原則は、正社員やパート、アルバイト、自営業者など誰が申し込んでも同様に適用されます。
たとえ1回あたりの収入の金額が大きくても、入ってくる頻度が不定期なら、安定しているとはみなされません。

仕事をしていない無職の人は当然ですが、働き始めて間もない人、短期バイトだけで生活している人、日雇いで働いている人などは「安定収入」とみなすことはできません。

金融事故情報があった

カードローン会社は、申し込みがあった時点で信用情報機関に個人情報を照会します。
そのとき、申込者に金融事故情報の登録があった場合には、カードローンの審査は否決されます。

金融事故とは、たとえば3ヶ月または61日以上の長期滞納、自己破産などの債務整理、代位弁済、強制解約などを指します。どれも、カードローン会社との取引において、本人が会社に金銭的な被害を与えたという記録であって、このような登録がある人との取引は金融業界としては避けたい相手です。

長期延滞や自己破産などの個人としても大きな体験をしているのでもなく「金融事故情報」として扱われてしまう代表的なケースとして強制解約があります。

たとえば、ローンを支払っていて途中で解約されてしまったとか、携帯電話の料金を長期にわたって滞納して解約されたなども、金融事故情報として扱われます。

金融事故情報は5年ほど継続して信用情報機関に登録されます。
個人情報は、本人確認書類があれば開示請求することが可能です。心当たりのある人は、いったん情報開示を請求してみましょう。

総量規制を超えていた

申し込んだ時点で、総量規制に抵触するような債務があった場合には、カードローンの審査に落ちてしまいます。

総量規制は、利用者の年収の3分の1を超える貸付をしてはならないとするものですが、これは1社だけを対象にしているのではなく、複数社の合計額で考えます。

年収が300万円の人が、複数の消費者金融業者から100万円を借りていたら、もうそれ以上の融資を受けることはできません。

注意したいのは、総量規制の対象になるのは、消費者金融業者だけでなく、クレジットカードのキャッシング枠も「貸金業法」の適用を受けるという点です。
もし、消費者金融からの借入と、キャッシング枠の借入を合計して年収の3分の1を超えていたら、カードローンに申し込んでも審査には通過できません。

他社借入の件数が4社以上ある

もし、総量規制のうえでは問題なくても、借入件数が4件以上あったら、カードローンを新たに申し込んでも審査で否決されます。

借入件数が4件以上というのは、いわゆる「多重債務者」とみなされます。
多重債務は「2社以上から借りている」状態を指します。それでも、貸金業者では「自分のところが3件目」という場合でも審査に通すことがあります。

これは総量規制の限度にまだ達していないからという理由で審査に通しているだけで、実際にはすでに危ないと思われていると考えましょう。
4件目となると、かなり「リスクの高い借り主」であるとみなされます。

過剰の貸付は国や金融庁から厳しく貸金業者に対して規制されており、業者としても多重債務状態にある人に対して積極的に対応してくれることはありません。

申し込みをする前に、どの程度のカードローン契約をしている振り返ってみましょう。
もし、完済しているカードローンがあったら解約してから新たに申し込みましょう。あまりおすすめできる方法ではありませんが、借入残高が少ない業者があり、その債務を別の業者からの借入で完済できるなら、完済して解約してみましょう。

在籍確認が取れなかった

カードローンの審査では、必ず在籍確認が実施されます。
この確認が取れなかった場合には、審査に落とされてしまいます。

在籍確認が取れない理由は様々にあります。

・勤務先での在籍期間が短く、存在が認められていない。

・派遣社員だが派遣元では登録のみで、派遣先で勤務した実績がない。

・勤務先が個人名での電話を取り次いでくれない。

・会社の代表番号だけを申告して、自分が在籍している部署の連絡先を登録していない。

・転職したのに、元の勤務先の情報を申告していた。

注意したいのは、契約社員や派遣社員という雇用形態で働いている人です。
こういった人は、実際に働いている実態はあるのに、在籍確認が取りにくいケースがあります。

たとえば、派遣先の会社を勤務先として申告してしまい、その部署であまり存在が認められていないケースです。

在籍確認は基本的に審査の担当者が、個人名で本人を呼び出してもらうという形で行われます。
そのときに電話に出た人が「そういう人は当社にはいません」などと返答してしまったら、在籍確認は取れません。心配な場合は、カードローンの申し込みのときに相談してみましょう。

反社会的勢力と疑われた

見掛けや態度が反社会的勢力を思わせる人は、審査担当者の判断で審査に通さない可能性があります。
人を見掛けや話し方などで判断するのは一方的とも言えますが、それは一般的な話で、金融業界では通用しません。

金融業界は「お金を貸す」ことが本業であって、常にリスクを背負っています。
そのため、ローンを申し込んできた人の見掛けや態度も審査の対象となっています。

大手の消費者金融業者には自動契約機を設置しているところがありますが、ここにはモニターが設置されていて、内部の様子は監視されています。
ここで、態度が怪しい人や言い方がぞんざいな人などは、反社会的勢力と疑われて審査に落とされます。

あくまで社会人らしく、丁寧な受け答えをするように心がけましょう。

何度も審査落ちをしている

ローンやクレジット、カードローンの審査に落ち続けている人は、何かしらの問題があってそれを解決しないままに放置していることが考えられます。
慢性的にカードローンの審査が通りにくい状態に陥っていると言っていいでしょう。

ローンの審査落ちを繰り返しているということは、審査で落ちた理由も良く分かっていないままに次々と申し込みを繰り返して、そのたびに審査落ちを繰り返しているということになります。

いったん審査落ちを繰り返す状態になると、次に申し込んでも個人信用情報機関の情報照会から「何度も審査に落ちている人」ということが業者に分かってしまって、それだけで審査に落とされます。

厄介なのは、審査で落とされる理由を金融業者は説明してくれないという点です。
収入の安定性や信用情報、他社からの借入状況などを振り返ってみましょう。落ちる要因を特定して有効に対策しない限り、審査に通りにくい状態は続きます。

国民健康保険である

健康保険の種類が国民健康保険の人は、カードローンの審査に通りにくい傾向があります。

健康保険には様々な種類がありますが、大きく分けて自営業者やフリーターが加入している国民健康保険、サラリーマンが加入している社会保険の2種類があります。

貸金業者にとって評価が高いのは社会保険です。
社会保険を持っているということは、所属している勤務先で正規の労働者として認められているということを意味しており、収入も安定しているとみなされます。

一方、国民健康保険の人は自営業者など収入の安定性に乏しいとみなされがちです。
単に国民健康保険だから落とすというわけではありませんが、収入や他社借入状況でマイナス面があったときに、カードローン会社も審査で慎重にならざるを得ません。

カードローンの審査に落ちたときの対策

安定収入を確保する

カードローンの申込条件の基本は以下の2つです。

・満20歳以上であること。

・安定・継続的な収入があること。

三井住友銀行や三菱UFJ銀行などのメガバンクから、アイフルやアコムなどの消費者金融業者に至るまで、カードローンでは基本中の基本となる条件です。
この前提条件を満たしていなければ、そもそもカードローンの利用は諦めたほうがいいでしょう。

もし未成年ならJAや労働金庫でカードローンを発行してもらえます。
また、安定収入がある配偶者を持つ専業主婦なら、専業主婦にも対応した銀行のカードローンか信用金庫のカードローンを選びましょう。

収入もなく配偶者もないという状態で、無担保・無保証人で貸してくれる正規の業者は存在しません。

消費者金融業者のなかには、アルバイトを始めた初日からでも申し込みできるところがあります。
たとえば、大手のアコムに関して「バイト初日で借りられた」という報告が多数寄せられています。まずは安定した収入を得ることを目指しましょう。

総量規制超えならおまとめローンを検討する

もし、借入件数や借入額が多すぎてカードローンの審査に落ちているという状態なら「おまとめローン」と呼ばれるローンの一本化を検討しましょう。
銀行や消費者金融業者で提供されています。

おまとめローンは単なるローン商品名ではなく、貸金業法に定められた例外的な貸付です。
多重債務に陥った人を救済するための手段として設けられているものですので、債務が多すぎてカードローンの審査に通らない人にとっては、利用する価値があります。

ただし、すでに債務が多い状態から申し込むので、それなりに審査の基準が厳しくなるケースがあります。
少なくとも、以下の4つの条件は満たしておく必要があります。

・滞納しないこと

すでに借入があるローンは滞納せずに返済をしていきましょう。

返済の滞納記録は延滞が解消してから最低5年は残ります。滞納せずに返済を続けていることは、返済能力があることの証明となります。

・最低1年は同じ職場に勤めること

安定した定期的な収入があることの証明として重要なのが勤続年数です。

すぐ止めて転職ということを繰り返している人は、借りたお金を返せるのか疑問に思われてしまいます。まずは一定期間、同じ職場で勤務しているという実績を作りましょう。

・借入件数を減らすこと

もし複数の借入先があるなら、借入件数はなるべく減らしておきましょう。

4社から借りているなら3社に減らす、3社なら2社に減らすという努力をしてみましょう。同じ借入額でも件数が少ないほうが審査には通りやすくなります。

・審査落ちの後は期間をあける

ローンの審査に落ちたらすぐに別の業者に申し込みするというのは無謀です。

ローンを申し込んだという事実は6ヶ月の間、個人信用情報機関に保存されます。短い期間で審査を受け続けると、おまとめローンの審査で不利になります。

中小の業者を検討する

カードローンの審査に通らないといういった場合に、自分がどういった業者に申し込みをしたか振り返ってみましょう。
もし、アコムやプロミス、アイフルといった大手業者ばかりに申し込みして審査落ちしているケースであるなら、中小の業者にあたってみるというのも手段のひとつです。

中小の業者というと、たとえばフクホーやアロー、中央リテールといった業者が比較的知られており「大手でダメだったけど、ここなら審査に通った」という報告が多く寄せられています。
総量規制でも問題ないはずなのに、審査落ちしてしまうという場合には心強い存在です。

中小の業者は大手に比較すると、審査基準があまり厳しくありません。
というのも、中小消費者金融は大手で借りることができなかった人を顧客ターゲットにしているからです。

金融業界は大手の独占状態にあり、中小の業者は名前さえ知られていないという状況です。
中小業者は大手に比較して知名度が極端に低いというのが金融業界です。

利用者が少なく、利益も出しにくいため、大手業者にはない独自の審査基準を設けて利用者の確保に努めています。中小なら、過去に支払の延滞があったり、多少ブラックな状態であったりしても契約できる可能性があります。

生活苦なら行政の制度に頼ろう

カードローンの審査に通らないのが、収入が低いというだけであるなら、行政に頼るという方法もあります。

あまりに収入が低く、消費者金融業者などの民間の業者からお金を借りることができないという状態の人は、国や自治体が制度として運営している公的融資が使えます。

公的融資制度を使うと、自治体から「無利子または1.5%程度の超低金利」でお金を借りることができます。

事情によって民間のローンがどうしても利用できない場合や、生活に困窮している場合に使うことができます。
制度には一定の返済猶予期間が設けられており、資金の貸付対象になるような人でも無理なく支援を受けられる点も大きなポイントでしょう。

手続きや審査は、民間のローンとは比較にならないほど時間も手間もかかりますが、ほぼゼロ金利もしくは非常な低金利でお金を借りることができるので、ぜひ検討してみましょう。

代表的な公的融資制度には以下のようなものがあります。

・生活福祉資金貸付制度

低所得者層や障害者世帯などに対して行う融資制度です。

・緊急小口資金貸付

生計の維持が困難となっているときに、緊急または一時的に貸付を行う融資制度です。

質屋や資金調達アプリを使う

どこからもお金を借りることができないが、どうしてもお金が必要というときには、質屋の利用も検討してみましょう。

質屋というと、高級品やブランド品、宝飾品などが中心と思われがちですが、それ以外にもお金にできるものはたくさんあります。

質屋に持ち込んでお金を貸してくれる意外なものというと、以下のような品物があります。

・電子機器(電子ピアノやパソコン、デジタルカメラなど)

・電子工具(ドリルドライバー、インパクトレンチなど)

・資格教材(建築士、税理士など)

・家電製品(レンジ、ビデオデッキ、ゲーム機器など)

また、本やDVD、CDなどはブックオフなどで買い取ってもらえます。

この他に「資金調達アプリ」というものもあります。

たとえば、バンドルカードというスマホアプリは良く知られています。
これは電子マネーをチャージして使うものですが、このチャージ料金の支払を後払いにすることができます。
最大5万円までを「前借りで即チャージ」することが可能です。

このチャージ金額を使って、たとえばAmazonギフト券を購入してそれを換金すると、審査なしでお金を借りることができます。

まとめ

カードローンの審査に落ちるには、必ず理由があります。

どういう理由なのかは教えてもらうことはできませんが、自分の今までの金融履歴を振り返ってみましょう。

借りすぎというなら、おまとめローンを使うという手段もあります。

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ライター紹介

森本 陽子

森本 陽子

2級ファイナンシャル・プランニング技能士(個人資産相談業務)AFP認定者。自身の経験や知識を活かし、複雑なお金の仕組みや知識をわかりやすく解説しておりツイッターでの有益な呟きにも注目。FP森本陽子の詳細プロフィール

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